サービス紹介

LGBTは日常生活でもメディアで取り上げられることも多く浸透してきています。
『LGBTQ+調査2023電通グループ、「LGBTQ+調査2023」を実施 – 株式会社電通グループ (dentsu.com)』で、LGBTQ＋当事者層の割合は9.7％と2020年の調査結果より微増となりました。LGBTQ＋の情報を得る機会が増えてきたことにより、自分自身の性自認や性的指向について理解できる機会が増加したと考えられます。

認知度は増えてきていますが、パートナーや恋人等と性別を特定しないような言葉を使ったり、差別的な発言をしている人に注意するなど実際に行動する人はまだまだ少ないのが現状です。

本セミナーでは、多様な性についてやセクシャルマイノリティの当事者がどのようなことで生きづらさを感じているのかなどを学んでいただく場としてご活用いただきたいと思います。

医療者がLGBTについて学ぶ必要があるのかと感じている方もいると思いますが、実際にはLGBT当事者がカミングアウトをしていないだけで日常の診察で気づかないことも多く、身近にLGBT当事者がいたとしても見えにくい存在であるといえます。

LGBT当事者は学校でいじめにあったり就職に困難を抱えたり、LGBT当事者自身がスティグマを抱いていることもあり、抑うつや希死念慮、不安障害や物質依存などのリスクが高いことも報告されています。

また、医療者の知識不足により様々な問題が起こることがあります。

例えば、
・同性パートナーの面会が許可されずパートナーの面会や看取りの場面に立ち会えなかった
・戸籍上の氏名と見た目が違うことで何度も本人確認をされた
・性別適合手術やホルモン治療を受けていることで診察を断られた 等

日本で行われた調査で、トランスジェンダーの約半数の人が医療機関に受診した際に深刻な経験をしたり、受診を躊躇った経験があると答えています。
たとえ、差別しようと意識していなかったとしても医療者の知識不足により、時には病状に影響する可能性もあります。

性の多様性について適切な知識を得ることで受診する患者だけでなく共に働く医療スタッフも働きやすい環境を作ることにもつながります。

働く女性は（特に20代～40代）仕事でのキャリアを積みながら妊娠・出産・育児などを経験しています。妊娠・出産・育児・閉経などのライフイベントは女性ホルモンが影響しており女性ホルモンの影響により日常生活に支障をきたすこともあります。実際に私自身看護師として働いていた時に、婦人科で入院された患者さんと関わったなかでも「生理（月経）の量が多いとは思ってたけど、まさか手術を受けるまでとは思っていなかった」「30代になって機会があれば妊娠したいと思っているけど、何をしていいかわからない」「平日に仕事だと受診するタイミングがない」との声を耳にすることもありました。

また以下のように、不調を感じながらも仕事をされている方もいらっしゃると思います。

・PMS（月経前症候群）が酷くて、仕事に行けないくらい体調が悪くなる

・育児がひと段落して、これからキャリアを積んでいきたいけど生理痛が酷い

・そろそろ閉経なのか、生理が全然こないしイライラして眠れない… など

経済産業省が発表した『健康経営における女性の健康の取り組みについてjosei-kenkou.pdf (meti.go.jp)』では、

女性従業員の52％が女性特有の健康問題で困った経験があると回答しており、女性特有の月経随伴症状による労働損失は4911億円とも言われています。健康経営を通じて女性の健康問題に対応し、女性が働きやすい社会環境の整備を進めることが、生産性向上や企業業績向上に結び付くと考えられます。

女性の健康問題について知り、対策を行いながら必要な時には産婦人科に受診するタイミングなどを知ることで女性特有の健康問題に左右されることなく自分自身が思い描いていたライフプラン（人生設計）を送ることができるようにもなります。また、本セミナーは女性が女性についての身体について知る機会でもあり男性は女性の健康について知る機会を持つことでパートナーとの関係性を考えるきっかけづくりや仕事を行う中でも何故配慮が必要なのかを知ることで働きやすい職場環境をつくるきっかけ作りにもなります。